1974年創業のディスカウントストアを源流とする持株会社で、中核の株式会社トライアルカンパニーを通じ生活必需品を扱う「TRIAL」を全国展開する。メガセンター・スーパーセンター・smart・小型店の4フォーマットでドミナント出店し、生鮮を強みにワンストップの品揃えを提供する。自社のプロセスセンターや物流網を抱える流通小売事業に加え、Skip CartやAIカメラ等を開発するリテールAI事業を両輪として展開している。

(1) ローコスト運営 EDLP/EDLCを基本に自社物流・店舗建築子会社・居抜き出店でコストを抑え、競争力ある価格を実現する。 (2) リテールテックの内製 PC-POSやPACER、Skip Cart等を自社開発し、データに基づく発注最適化と省力化で店舗生産性を高める。 (3) 食を軸にした集客力 プロセスセンターとセントラルキッチンを核に生鮮・惣菜を強化し、来店頻度と客単価の向上につなげている。

連結売上高は2022年6月期の5,955億円から2023年6月期は6,531億円へ約9.7%増、営業利益は120億円から139億円、純利益は71億円から80億円へ拡大した。新規出店と既存店改装による事業規模の拡大に加え、生鮮・惣菜の強化やリテールテックによる店舗運営の効率化が利益成長を支えている。EDLPを維持しつつ収益性を高める出店戦略の継続が成長の要因となっている。

成長の前提となる新規出店や改装は、競合激化や好適地の確保難、建築・資金調達コストの上昇、人材確保競争や時間給の上昇により計画通り進まない可能性がある。仕入価格や原油・原材料、エネルギー・物流コストの上昇を販売価格へ適切に転嫁できない場合、収益性が圧迫されうる。法規制対応や個人情報・情報セキュリティ上の事故、自然災害による店舗網への影響も注視が必要となる。