2009年設立の情報戦略テクノロジーは、システム開発の多重下請け構造をなくすという理念を掲げる東京・渋谷のIT企業である。主力は、顧客とエンジニアが提案と相談を重ねながら協働する準委任契約型のアジャイル開発「0次システム開発」で、大手企業のDX内製を直接支援する。加えてシステム開発企業向けオープンプラットフォーム「WhiteBox」を提供し、パートナー開拓につなげている。前期売上は49.40億円、社員エンジニアを中心に283名体制で事業を展開する。

(1) 0次システム開発の独自性 顧客に直接入り込み内製を支援する準委任型のアジャイル開発で、要件定義型の受託開発とは一線を画す独自ポジションを築いている。 (2) 高いスイッチングコスト 小規模案件から大手顧客との取引を積み上げる構造で、乗り換え負担が大きく受注継続率が高い積層型の収益モデルを持つ。 (3) 追い風となる市場環境 DX投資の拡大とIT人材需給ギャップを背景に、システム開発内製支援の需要は中期的な成長が見込まれている。

売上高は2020年12月期の34.64億円から2021年12月期38.76億円、2022年12月期は49.40億円へと拡大し、直近は前期比約27%増と伸びを強めた。利益面では2020年12月期に純損失0.93億円を計上したものの、2021年12月期に純利益0.29億円へ転換し、2022年12月期は営業利益3.02億円・純利益2.85億円へ急回復した。優秀なエンジニアの採用育成と既存顧客の深耕、WhiteBoxを通じたパートナー拡大が成長を支える要因とされる。

代表取締役社長の髙井淳氏と同氏の資産管理会社で議決権の大半を保有しており、特定人物への依存が課題として挙げられる。事業面では景気変動による顧客のIT投資抑制、大手システム開発会社やITコンサルとの競合激化、必要なエンジニアやパートナーの確保が計画通り進まないリスクがある。加えて機密情報や個人情報を多く取り扱うため、情報漏洩が生じた場合は信用面への影響が懸念される。