マテリアルグループは2005年設立で、東京都港区に本社を置くマーケティングコミュニケーション領域の専門事業集団である。中核子会社マテリアルが担うPRコンサルティング事業を軸に、デジタルマーケティング事業、PRプラットフォーム事業の3つを展開する。PR発想とストーリーテリングを起点に、企業ブランドの認知向上から認知の変容までを戦略設計から施策実行まで一貫して支援する。主にB to Bで国内大手企業と取引し、プロジェクト型のスポット契約と継続的なリテナー契約を組み合わせて収益を得ている。

(1) PR発想の総合支援力 PRコンサルを核にデジタルや広報プラットフォームを束ね、顧客のマーケ課題へ総合的なソリューションを提供できる点が強みとなっている。 (2) 長年の関係と人材 PR関連事業者との長年の取引で築いた関係と、価値提供の源泉となるプロフェッショナル人材の採用力が参入障壁を形成している。 (3) クロスセルの仕組み グループ横断のクロスセルを活発化する体制を整え、継続受注のベース案件を増やして収益の安定化を図っている。

連結売上高は2022年8月期の4,178百万円から2023年8月期に4,656百万円へ約11%増加した。営業利益は417百万円から714百万円へ拡大し、純利益は208百万円から438百万円へ前期比約110%増と大きく伸びた。営業利益率も約15%へ改善している。成長要因はPRコンサルティング事業の堅調な需要に加え、準コア事業であるデジタルマーケティングの引き上げと、規律あるM&Aによる領域拡大にある。広告予算がPRへ移行する市場環境も追い風となる。

マーケティング予算は景気動向の影響を受けやすく、国内景況感が悪化すると業績に影響が及ぶ可能性がある。顧客の決算期が3月に集中するため売上・利益に季節的変動がある点にも留意したい。加えて競合の新規参入による競争激化、メディアとの関係維持、タレント起用に伴うレピュテーション、情報管理やシステム障害など、事業特性に応じた各種リスクを抱えている。これらは穏当な範囲で管理が図られているが、想定を超える事象が生じた場合の影響には注意が必要である。