1951年創業の理科学機器メーカーで、2020年設立の持株会社のもとX線技術を中核とする分析ソリューションを世界90カ国超へ展開する。X線回折や蛍光X線分析、X線透過などの計測・分析機器を、大学・研究機関や企業の研究・品質管理部門に提供する。事業区分は多目的分析機器、半導体プロセス・コントロール機器、部品・サービスの3つで、装置販売に保守・消耗部品交換などのアフターサービスを重ねるストック型モデルを確立している。X線回折装置は国内で約75%、グローバルで第2位の市場シェアを持つ。

(1) 高いX線技術と高シェア X線源や光学素子、検出器など要素技術を自社で一貫保有し、X線回折装置で国内約75%・グローバル第2位のシェアを握り差別化された競争力を備える。 (2) 半導体計測でグローバルNo.1 半導体前工程向けX線計測装置で2023年に約29.5%のシェアを持つマーケットリーダーで、半導体の微細化・積層化という成長領域に直結している。 (3) ストック型の収益基盤 保守部品供給や予防保守契約を通じ定着率の高い顧客基盤を築き、装置販売に継続的なサービス収益を積み上げる安定したモデルを持つ。

連結売上高は2022年12月期の約627億円から2023年12月期に約799億円へと前期比約27%増と拡大した。営業利益は約63億円から約153億円へ伸び、営業利益率は約19%まで改善、純利益も約9億円から約109億円へ大きく増加した。販売価格引き上げによる採算改善に加え、半導体前工程向けX線計測の市場が年平均約11%で拡大する見通しを背景に、シェア上位の地位を生かした成長余地が見込まれる。海外売上比率は約69%で、新興国市場の取り込みも成長ドライバーとなる。

主力の半導体プロセス・コントロール機器は半導体業界の動向に左右されやすく、メモリ分野を含む景気変動の影響を受ける可能性がある。また各国政府の半導体補助金政策が縮小・終了した場合は需要が減退する余地がある。海外売上比率が高く、地政学リスクや為替変動、輸出入規制、販売代理店への依存といった海外事業特有のリスクも内在する。競合との価格・技術競争の激化やコスト上昇の転嫁が進まない場合には、業績や財政状態に影響が及ぶ可能性がある。