2019年に東芝のメモリ事業を母体として発足した、世界最大級のフラッシュメモリ専業メーカーである。報告セグメントはメモリ事業の単一で、売上はSSD＆ストレージ、スマートデバイス、その他に区分される。1987年に世界で初めて開発したフラッシュメモリを源流に、積層化技術を用いたBiCS FLASHを四日市・北上の両工場で量産し、データセンター向けSSDからスマートフォン向け組み込みメモリまで幅広く供給する。Western Digitalグループとの製造合弁を通じ生産能力を共有する点も特徴である。

(1) 世界最大級のメモリ専業 NAND型フラッシュメモリの専業プレイヤーとして高いシェアを持ち、SSDから組み込み用途まで幅広い製品を自社メモリで展開できる供給力を備える。 (2) 積層化の技術基盤 微細化の限界を積層構造で克服したBiCS FLASHを量産し、四日市・北上の統合生産体制で大容量化と低コスト化を両立する技術力を持つ。 (3) AI需要の追い風 データセンター向けSSDを中心に、AI関連のメモリ需要拡大という構造的な追い風を取り込みやすい事業ポジションにある。

連結売上収益は2022年3月期に1兆5,264億円を計上した後、メモリ市況の悪化を受けて2023年3月期は1兆2,821億円、2024年3月期は1兆765億円へと縮小した。利益面では2022年3月期に営業利益2,162億円を確保したものの、2023年3月期は営業損益990億円の赤字、2024年3月期は2,526億円の営業赤字へと転落し、最終損益も2期連続の赤字となった。今後はAIデータセンター向けSSDなど記憶容量需要の中長期的な拡大と市況反転が業績回復の主たる成長要因となる。

メモリ市場は急速な技術革新と継続的な価格下落圧力により需給の循環的変動が大きく、価格が急落すると業績が大きく悪化しやすい点が最大のリスクとなる。データセンター向けSSDは少数の大口顧客に依存し需要予測が難しいほか、資金力に勝る競合や各国の補助金競争にもさらされる。AI関連需要が想定通り拡大しない可能性や、巨額の有利子負債と設備投資負担も留意すべき点である。