メディックスは1984年設立のデジタルマーケティング支援会社で、40周年を迎えた事業基盤を持つ。検索連動型広告やディスプレイ広告など運用型広告の販売・運用が主力サービスで、広告枠を扱い手数料を得る。加えてWebサイト制作やマーケティングDX、アクセス解析まで包括的に提供する点が特徴である。提供形態はアカウントプランナーを窓口とするワンストップ体制で、専門スタッフを統括し集客から解析まで一貫して担う。前期売上は41.8億円規模で、長年取引が続く顧客基盤を支えに事業を展開している。

(1) ワンストップ体制 運用型広告に加えWeb制作やデータ解析まで一気通貫で提供し、専任のアカウントプランナーが顧客の成果に深く関与する点が継続取引の源泉となっている。 (2) 20年超の運用実績 検索連動型広告で20年以上の実績を持ち、Googleの上位認定など各種パートナー資格を多数保有することが提案力と信頼の裏付けとなっている。 (3) BtoB領域の蓄積 400社超のBtoBマーケ支援実績を持ち、コンテンツ制作とデータ連携を軸に広告以外の取引拡大も進めている。

業績は2023年3月期の売上42.7億円から2024年3月期は41.8億円とほぼ横ばいだが、営業利益は7.84億円から8.02億円へ、純利益は4.02億円から4.89億円へと21%増と収益性が改善した。営業利益率は約19%と高水準を維持する。成長要因はインターネット広告市場の拡大に加え、運用型広告のシェア拡大とデータマネジメント領域への裾野拡大にある。売上の伸びは緩やかで、利益率向上が当面の業績を牽引する構図となっている。

主力のインターネット広告は景気変動の影響を受けやすく、市場の成長が想定を下回る局面では業績に影響が及ぶ可能性がある。仕入面ではGoogleやLINEヤフー、Metaなど上位3社のメディアへの依存度が78.6%と高く、取引条件の変化が収益を左右しうる。特定顧客への過度な依存は現状みられないものの、技術革新への対応や競合増加も留意点となる。加えてストック・オプションによる潜在株式は発行済みの6.51%に相当し、将来的な希薄化の余地がある点も念頭に置きたい。