南海化学は1906年創業の総合化学メーカーで、企業理念に地球環境と社会への貢献を掲げる。塩水の電気分解で得る苛性ソーダや次亜塩素酸ソーダなどの基礎化学品を中核に、酢酸ナトリウムやグルコサミンの機能化学品、農薬クロルピクリンのアグリ、廃硫酸の環境リサイクル、各種塩の5事業を展開する。商社経由やメーカー直販で原料・中間製品メーカーへ供給し、輸送特性から関西地方を中心に地域密着で事業を営む。連結子会社6社と持分法関連会社2社で構成される。

(1) 関西地盤の地域密着 苛性ソーダなど輸送に適さない製品を関西地方の納入先へ小ロットで広く供給し、長年の取引で安定した収益地盤を築いている点が強みである。 (2) 自社原料のコスト競争力 硫黄や水素といった原料を自社製造でき、顧客に近接した工場立地と合わせて調達と物流の両面でコスト競争力を確保している点が支えとなっている。 (3) ニッチ製品の供給力 土佐工場のクロルピクリンや高度さらし粉は競合が少なく、生産能力増強で全国・海外へ安定供給を進めている。

連結売上高は2021年3月期の16,463百万円から2022年3月期は17,434百万円へ前期比約6%増と緩やかに伸びた。連結営業利益は730百万円から739百万円、連結純利益は155百万円から462百万円へ回復した。原燃料高の販売価格転嫁が業績を左右する構造で、環境分野の新規ビジネスや脱塩事業、リサイクル技術の確立を成長の柱と位置づける。生産性向上と原価率低減で収益基盤の安定を図る方針である。

製造拠点が和歌山県と高知県に集中し、南海トラフ地震や台風など自然災害で生産が中断する懸念がある。塩やニトロメタンなど原材料の市況・為替変動、電力価格の上昇が収益を圧迫する可能性もある。毒物劇物や消防法などの許認可更新、環境規制の強化が事業活動の制約となる場合があり、品質トラブルや知的財産を巡る紛争も留意点として挙げられている。