テラテクノロジーは1991年に創業し、インターネット黎明期から大手ITベンダーやSIerと連携して顧客のデジタル化を支えてきたシステム開発会社である。連結子会社1社を含む2社体制で、システム開発事業の単一セグメントを展開する。公共・通信・情報サービス・金融・製造その他の5分野を対象に、要件定義から設計・製造・テスト・保守までを一貫して請け負う。社会性の高い公共・通信領域で培った高い技術力を各分野へ応用し、24時間365日の安定稼働を求められる基幹システムの構築実績を積み重ねてきた点が事業の柱となっている。

(1) 社会基盤を支える技術力 官公庁や大手通信会社向けに高い可用性とセキュリティを求められるシステムを多数開発し、難易度の高い案件への対応力を蓄積している。 (2) 安定した顧客基盤 大手ITベンダーやSIer経由の取引が約7割を占め、富士通のコアパートナーやTISの組織戦略パートナーに認定されるなど信頼関係を築いている。 (3) 継続受注の循環 開発から運用保守、次期開発へと案件が循環し、2025年3月期の継続受注率は92.3%と高水準で安定収益につながっている。

連結売上高は2024年3月期の39.13億円から2025年3月期は43.87億円へと前期比約12%増加し、着実な拡大を続けている。連結純利益も329百万円から375百万円へ伸び、営業利益率は約11%と安定した収益性を維持している。成長の原動力は、毎期8%の開発部門正社員増を掲げた人材拡充と、公共のクラウド化や通信のアジャイル内製化支援など5分野での需要取り込みにある。最終顧客との直接契約比率も中間期で31.3%まで上昇し、利益率の高い取引が収益を押し上げている。

情報サービス産業は顧客のIT投資が景気動向に左右されやすく、国内経済が低迷した場合に受注が減少する可能性がある。技術革新のスピードが速く、想定を超える環境変化への対応が遅れれば競争力に影響しうる点も留意したい。売上の約4割を上位2社(富士通・TIS)が占める顧客集中があり、これら主要顧客の投資方針の変化が業績に響く余地がある。加えて売上原価の多くを人件費・外注費が占めるため、稼働率低下や外注単価の上昇が収益性を圧迫する懸念も挙げられる。