プロディライトは2008年6月設立で、大阪を拠点に「電話のDX」を掲げる通信サービス企業である。主力はクラウドPBX「INNOVERA」を月額提供するシステムサービスで、社内設置型のPBXをクラウド化し、スマートフォンやPCから場所を問わず固定電話機能を使える環境を提供する。これにIP電話回線「IP-Line」などの回線サービス、Yealink製SIP電話機の端末販売を組み合わせ、電話環境構築をワンストップで担う。2015年の提供開始以降、10人以下の事務所から1,000人超の企業まで幅広く導入が進んでいる。

(1) ストック型の収益構造 リカーリング売上高比率は80.8%と高く、月額利用料中心の安定収益を確保する。低い解約率と相まって継続的な収益拡大が見込める。 (2) ワンストップ提供 クラウドPBX・回線・端末を一括提供し、電話環境の構築から運用まで自社で完結できる点が顧客の利便性につながる。 (3) 自社開発の機能優位 AIによる文字化や感情分析など独自オプションを継続投入し、他社サービスとの差別化を図っている。

売上高は2019年8月期の11.77億円から、2020年8月期13.21億円、2021年8月期15.99億円、2022年8月期17.77億円へ拡大し、前期比は約11%増と二桁成長を維持した。営業利益も2021年8月期94百万円から2022年8月期111百万円、純利益は63百万円から82百万円へ伸びた。成長の主因はクラウドPBXのアカウント数とIP回線チャネル数の積み上げ、リカーリング比率の上昇であり、テレワークやオフィス改革を背景に市場拡大が続く見通しである。

競合の新規参入が進めばリカーリング比率の低下や解約率上昇につながる懸念がある。技術革新のスピードが速く、AIやFMC化への対応が遅れればサービスが陳腐化する可能性も指摘される。回線サービスはアルテリア・ネットワークスの回線、端末は中国Yealink社の供給に依存しており、取引条件の変更や供給停止が業績に影響を及ぼしうる。このほかシステム障害や個人情報保護、電気通信事業法など法的規制に関するリスクも挙げられている。