同社は2007年に創業し、電子レンジにも使われるマイクロ波で化学反応を起こす製造プロセスを事業化した技術プロバイダーである。従来の熱と圧力に頼る製法を電気由来のマイクロ波へ置き換え、省エネルギーかつコンパクトな環境対応型プロセスを目指す。独自の反応系設計と反応器設計の技術プラットフォームを基盤に、研究開発から実証・製造支援までをワンストップで提供し、化学メーカーとの共同開発を通じて年産3000トン規模の商業生産も実現している。

(1) 独自の技術プラットフォーム マイクロ波吸収能の測定法やシミュレーション技術を自社で開発し、反応系と反応器の設計を体系化した点が他社にない強みとなっている。 (2) 知財戦略と産学連携 秘匿化と特許化を使い分ける知財戦略に加え、大阪大学の研究者とも連携することで、参入障壁の高い技術蓄積を継続的に積み上げている。

売上高は2017年3月期139百万円から2020年3月期1052百万円まで拡大したが、2021年3月期は458百万円へ反落した。利益面では2020年3月期に営業利益28百万円・純利益33百万円を計上したものの、2021年3月期は営業損失348百万円・純損失1036百万円と再び赤字に転じている。収益は共同開発契約の一時金が中心で計上時期に左右されやすく、案件のステージアップと継続収益化が今後の成長の鍵を握る。

新しい技術領域ゆえ市場浸透が計画通り進まない不確実性があり、代替技術や新規参入により競争優位が低下する可能性がある。収益は開発一時金が中心で計上時期や金額により業績が不安定に推移しやすく、売上単価の大きい案件は取引先が数社に集中している。継続収益の計上実績はまだなく、業歴が浅いことや代表者ら少数の事業推進者への依存度が高い点も留意すべき要素である。