メディア総研は1993年設立で、「不可能を可能に」を社是に掲げ、高専生や理工系学生という新卒採用のなかでも情報量が少ない層に焦点を当ててきた。主力は2009年開始の「高専生のための合同会社説明会」を軸とする就職活動イベントで、全国57校の高等専門学校の教員と連携し、当社主催型・学校主催受託型・大学生向けの三形態で企画運営する。提供形態は対面とオンラインの「WEB合説サイト」を併用し、出展企業から出展料を、学校から受託料を受け取る。直近のFY2020年7月期は売上高7.03億円を計上した。

(1) 教員ネットワークの連携 全国57校の高等専門学校の教員と結ぶ関係を基盤に、学校行事や授業の一環として高専生の高い参加率を確保し、出展企業の囲い込みにつなげている点が強みである。 (2) ニッチ特化の認知度 高専生・理工系という情報の少ない領域でリーディングカンパニーとして認識され、新卒向けゆえ景気変動の影響を受けにくいイベント主体の収益が反復的に積み上がる。 (3) オンライン対応力 吸収合併で得た制作ノウハウを活かしWEB合説サイトを構築し、対面とオンラインの両形式に対応できる体制を整えている。

売上高はFY2017年7月期の4.38億円からFY2018年7月期5.01億円、FY2019年7月期6.40億円、FY2020年7月期7.03億円へと増収基調が続く。利益面はFY2019年7月期の純利益1.23億円に対しFY2020年7月期は0.99億円とやや減益となったが、営業利益は1.26億円を確保した。成長要因は当社主催型イベントの出展企業数の積み上げと学校主催受託型の受託校数拡大であり、WEB支援サービスの拡大も寄与する見込みである。

新卒採用は中途より景気変動を受けにくいものの、企業の採用ニーズが想定を超えて悪化すれば業績に影響しうる。売上は就職活動時期に合わせ第2〜3四半期へ偏る季節変動があり、システム開発や個人情報管理の巧拙も収益を左右する。従業員30名の小規模組織で一人当たりの業務領域が広く、創業者である代表取締役社長への依存度が高い点にも留意したい。