2010年にグローバル人材の育成を目的とした教育事業で創業し、その後人材評価の変革を志してAIを活用した評価システム「GROW」を開発した企業である。主力はHR事業と教育事業の2区分で、企業向けには気質やコンピテンシーを科学的に測定する「GROW360」を、学校向けには生徒の能力を可視化する「Ai GROW」を提供する。スマートフォンで受検する形態を採り、バイアスを補正した公平な評価をデータとして蓄積する。累計利用者は74万人を超え、大手企業や教育機関への導入実績を積み上げている。

(1) バイアス補正の評価技術 他者評価の偏りを是正するAIアルゴリズムや潜在的な気質を測る手法で複数の特許を取得し、公平で一貫した人材評価を実現している点が中核的な強みである。 (2) 一貫した評価基準 子どもから大人まで同じ枠組みで非認知能力を測定でき、対象を問わず一貫した基準で評価できるサービスは他になく、市場自体を開拓する立場にある。 (3) リカーリング型収益 サブスクリプション型とデータ・コンサル型を併せ持ち、前年取引顧客からの売上比率は85%と高い水準にある。

売上高は2020年3月期の3.14億円から2021年3月期は5.14億円へと前期比約64%増で拡大した。利益面では前期の営業損失1.07億円から営業利益9百万円へ転じ、黒字化を達成した点が大きな転換点である。背景には大型案件の増加による顧客単価の上昇があり、年間1千万円超の案件が積み上がった。HR事業では顧客数の最大化と顧客あたり売上の増大、教育事業では採用学校数の積み上げを成長指標として重視しており、人的資本開示やGIGAスクール構想を追い風と位置づけている。

事業環境面では、採用市場が景気や社会情勢に左右されやすく、教育分野も国の予算や補助金の動向に影響を受けやすい点に留意したい。収益面ではHR・教育の両事業とも売上計上が3月に偏重する傾向があり、検収時期の変動が業績を左右しうる。組織面では創業者である代表取締役社長への依存度が高く、同氏が業務執行できない事態は影響が大きい。このほか個人情報の管理や技術革新への対応、競合の新規参入による競争激化なども継続的な留意点として挙げられる。