ｐｌｕｓｚｅｒｏは2017年6月設立で、AIを中心にIT・ハードウェア等を統合活用するソリューション提供事業を単一事業として展開する。社名はインドで「0」の概念が数学を発展させた故事に由来し、新概念の創出で社会変革を目指す。提供形態は顧客課題を一気通貫で支援するプロジェクト型と、独自AI技術AEIのライセンスを供与するサービス型に分かれる。2022年10月期第3四半期時点ではプロジェクト型が98%を占め、ここで得た利益をAEI研究へ継続投資する構造である。

(1) 文理融合型の人材基盤 大学生・大学院生を含む文理双方に習熟した人材が中核を担い、多様なAI案件に対応できる体制が競争力の源泉となっている。 (2) 高い顧客継続性 継続的な顧客への売上が全体の7割超を占め、紹介経由の安定受注と高い顧客継続率が収益の下支えとなっている。 (3) 独自技術AEIの将来性 第4世代AIに位置づけた独自概念AEIを掲げ、特定分野で意味理解を目指す技術として差別化を図っている。

売上高は2019年10月期88百万円、2020年10月期382百万円、2021年10月期508百万円と高い伸びを示してきた。一方で利益面は先行投資が重く、営業損益は2020年10月期が約27百万円の赤字、2021年10月期が約81百万円の赤字、純損益も2021年10月期は約79百万円の赤字と黒字化に至っていない。成長の柱はサービス型売上とAEI関連売上の比率拡大であり、これらを高めて安定的な収益基盤を築けるかが今後の鍵となる。

IT業界はイノベーションのスピードが速く、急速な技術革新や汎用的な競合の出現により競争力が低下する可能性がある。新規事業の拡大が計画どおり進まない場合や、専門人材の採用・育成が遅れる場合は業績に影響しうる。大規模案件での採算悪化リスクもある。加えて2022年5月に顧客のシステムサポートを巡る不正アクセス事案が開示されており、社内管理体制の強化が引き続き求められる点には留意が必要である。