Will Smartは2012年12月設立で、アイデアとテクノロジーを掛け合わせ社会課題の解決を目指すIoT・Webシステムの開発会社である。主力はモビリティ業界に特化したソリューション提供で、課題発見のコンサルティングから受託開発、ハードウエア提供、納品後の保守までを一貫して担う。デジタルサイネージによる総合情報配信、クラウド化支援、車載デバイスを核とするモビリティシステム、AI・データサイエンスの各サービスを展開し、受託のショット売上と保守・利用料のストック売上を収益の柱としている。

(1) 業界特化の顧客理解 モビリティ業界の顧客と直接取引を重ね、業務フロー特有の課題への知見を蓄積し独自の立ち位置を築いている。 (2) IoTとWebの技術力 屋外や移動体での設置に耐えるIoT技術とWeb開発技術を業界知見と組み合わせ、総合的な企画開発を担える点が強みとなる。 (3) プラットフォーム展開 開発成果を機能単位でパッケージ化し、一部導入から全面導入まで顧客ニーズに応じた柔軟な提供を可能にしている。

売上高は2021年3月期1,292百万円、2022年3月期1,103百万円、2023年3月期813百万円と減少が続いている。利益面でも2023年3月期は営業損失180百万円・当期純損失287百万円と赤字が拡大した。会社はモビリティ業界のDX需要やMaaS・EV関連の拡大を成長要因と位置づけ、事業基盤の強化や事業領域の拡大、プラットフォーム機能の拡充、販売パートナー経由の拡販を戦略に掲げる。直近では収益性の低いインポート事業からの撤退も決めており、モビリティ単一セグメントへの集中で再成長を目指す方針である。

事業はBtoBであり、景気低迷期には顧客の投資予算削減で受注が減る可能性がある。受託中心のショット売上は第4四半期に偏重し、検収時期の遅延が業績に響きやすい。主要顧客であるENEOSへの依存は2023年3月期に売上高の24.2%を占めたが直近で9.0%まで低下している。2023年3月期に重要な営業損失・純損失を計上し、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる状況が存在する点には留意が必要である。会社は親会社ゼンリンの当座貸越枠などで資金面の不確実性は認められないと判断している。